英語の教員の英語力は中学58.5%・高校84.4%。英検準1級程度以上の割合を令和7年度の調査で数え直した

英語の教員の英語力がどこまで公表されているのかを、文部科学省の調査だけで確かめました。

子どもの英語を家で考えるとき、学校の先生がどのくらい英語ができるのかは外せません。

開いたのは、令和7年度「英語教育実施状況調査」の概要と、中学校・高等学校の結果ファイルです。

この記事の数字は、その調査の表とグラフから写したものです。

英語の教員の英語力は、CEFR B2レベル相当以上で数えられている

結論から書くと、国は先生の英語力を級ではなくCEFRのレベルで数えています。

使われている線は「CEFR B2レベル相当以上」です。

同じ調査の注記には「英検準1級程度以上（CEFR B2レベル以上）」という言い換えが置かれていました。

B2＝英検準1級程度以上という対応で読めば、家庭でもイメージがつきます。

ここでいう「教師」の範囲も、調査の中で決められています。

正規の英語の先生だけを数えた割合、という読み方になります。

小学校の英語に同じ数字が無い理由は、免許の区分そのものが違うからでした。

その仕組みは小学校の英語の教員免許という区分は無かったことを教育職員免許法で確かめた記事にまとめています。↓

英語の教員の英語力は、中学校58.5%・高等学校84.4%

令和7年度の数字がこれでした。

区分	CEFR B2レベル相当以上を取得している教師の割合（令和7年度）
中学校	58.5%
高等学校	84.4%

高校の英語の先生は、8割を超えて英検準1級程度以上に届いています。

中学校は58.5%で、4割あまりがまだその線の下にありました。

この調査の回答学校数は、中学校9,101校・高等学校3,230校です。

特別支援学校中学部210校と特別支援学校高等部187校も、令和7年度から対象に加わりました。

調査実施基準日は令和8年2月1日でした。

令和6年度までは、各年度の12月1日が基準日です。

基準日が2か月うしろへずれたぶん、学年末に近い時期の数字になりました。

級やスコアを取る時期は学年の後半に寄るため、この2か月は割合を押し上げる向きに働きます。

令和6年度との差を見るときは、条件の違いも合わせて見る必要があります。

英語の教員の英語力の推移を、平成25年度から並べ直した

同じ調査は平成25年度から続いています。

中学校と高等学校の推移を、1つの表にしました。

年度	中学校	高等学校
H25	27.9%	52.7%
H26	28.8%	55.4%
H27	30.2%	57.3%
H28	32.0%	62.2%
H29	33.6%	65.4%
H30	36.2%	68.2%
R1	38.1%	72.0%
R3	40.8%	72.3%
R4	41.6%	74.9%
R5	44.8%	80.7%
R6	46.2%	82.2%
R7	58.5%	84.4%

中学校は平成25年度の27.9%から、12年で30.6ポイント上がりました。

高等学校は52.7%から84.4%で、31.7ポイントの伸びです。

令和2年度は新型コロナウイルスの影響で調査が中止され、R2の行はありません。

令和6年度から令和7年度にかけての中学校の伸びは12.3ポイントで、ほかの年より大きく動きました。

令和7年度から特別支援学級と特別支援学校が対象に加わった点も、読むときに覚えておく必要があります。

英語の教員の英語力でC1レベル相当以上は、中学11.1%・高校25.6%

調査はB2の上の線でも数えています。

CEFR C1レベル相当以上を取得している教師の割合がこれでした。

区分	令和4年度	令和5年度	令和6年度	令和7年度
中学校	－	－	－	11.1%
高等学校	22.5%	21.8%	23.5%	25.6%

中学校のC1は令和7年度から調査項目に加わったため、過去の数字がありません。

高等学校は令和4年度の22.5%から令和7年度の25.6%へ動いています。

B2とC1で見える景色は、かなり違いました。

高校の先生は84.4%がB2に届いている一方、C1は25.6%です。

英語の教員の英語力に国が置いた目標は、中学50%・高校75%

目標値は「第2期教育振興基本計画」で決められていました。

英検準1級程度以上（CEFR B2レベル以上）を取得した英語担当教師の割合について、中学校は50%以上、高等学校は75%以上という書き方です。

区分	目標（第2期教育振興基本計画）	令和7年度の実績	差
中学校	50%以上	58.5%	＋8.5ポイント
高等学校	75%以上	84.4%	＋9.4ポイント

中学校も高等学校も、令和7年度の時点で目標を上回りました。

中学校が50%の線を越えたのは、この調査の推移で見ると令和7年度が初めてです。

目標を越えたあとの基準は、同じ資料には置かれていません。

英語の教員の英語力は、生徒の英語力と相関0.21で結ばれている

この調査には、数字どうしの関係を測った資料も付いています。

高等学校について、生徒の英語力（CEFR A2レベル相当以上の割合）と各要素の相関係数が並びました。

要素	生徒の英語力との相関係数
教師の英語力（C1レベル相当以上を取得）	0.21
教師の英語使用（やり取り・発表のモデル提示）	0.22
ALTの授業参画（コメント・フィードバック）	0.18
ALTの授業外での教育活動	0.38
英語の授業以外の授業や学校行事でのALTと生徒との交流	0.28
ICT機器の活用	0.19
人との文字でのやり取り（電子メールやSNS、チャット等）	0.16
オンライン会話	0.19

いちばん高いのは教師の英語力ではなく、ALTの授業外での活動の0.38でした。

相関係数はすべて5%水準未満で有意と注記されています。

ALTが授業の外でどう関わっているかは、ALTとは何かを学習指導要領と文部科学省の調査で確かめた記事で確かめました。↓

令和6年度の分析では、高校生のCEFR B1レベル相当以上の取得割合の増加に、教師のC1レベル相当以上の取得が影響するとされました。

英語の教員の英語力は、調査のどのファイルに載っているか

この調査の結果は、文部科学省のページに複数のファイルで置かれています。

親が自分で開けるように、中身を並べました。

ファイル	何が載っているか
概要	生徒と教師の英語力・目標・推移・相関のまとめ
中学校	中学校の集計結果
特別支援学校中学部	特別支援学校中学部の集計結果
高等学校	高等学校の集計結果
特別支援学校高等部	特別支援学校高等部の集計結果
都道府県別一覧表	自治体ごとの数字

先生の英語力の全国の数字は、概要のファイルに載っています。

住んでいる地域の数字を見たい場合は、都道府県別一覧表のほうです。

調査の目的は、英語教育改善の現状を調べて国の施策の検討に役立てることとされました。

各教育委員会での施策の改善に役立てることも、同じ欄に並びます。

つまりこの数字は、学校を選ぶために作られた資料ではありません。

それでも、自分の県の先生の英語力がどのあたりかは、ここで確かめられます。

令和7年度の調査は、第4期教育振興基本計画の方針を受けて調査項目を精選しています。

特別支援学級と特別支援学校中学部・高等部を対象に加えたのも、この年度からの変更です。

英語 教員 英語力について親が確かめること

ここまでの数字を、学校を見るときの順番へ並べ直しました。

学校を見るときの5つ

先生の英語力は、家庭から直接動かせる数字ではありません。

それでも、授業で英語がどのくらい使われているかやALTがどう関わっているかは、学校公開や懇談で聞ける範囲にあります。

最新の結果は、文部科学省の「英語教育実施状況調査」のページでご確認ください。

あわせて読みたい

中学生の側の数字は、中学生の英語力はCEFR A1レベル相当以上が54.6%だったことを令和7年度の調査で確かめた記事にまとめています。↓

授業がどのくらい英語で行われているかは、中学の英語の授業は英語で行われるのかを告示と令和7年度の調査で確かめた記事で数えました。↓

参考文献