中学校の英語の教科書は6社18点。令和9年度使用の教科書目録で書名・ページ数・定価を全部書き出した

中学校の英語の教科書が何社から選ばれているのかを、文部科学省の教科書目録で1冊ずつ書き出しました。

子どもが中学に上がる前に、どの本を使うのかが気になって公式の資料を開いています。

開いたのは、文部科学省が令和8年4月に作成した「中学校用教科書目録（令和９年度使用）」のPDFです。

この記事の数字は、その目録と文部科学省・法令・教育委員会の公式ページから写したものです。

中学校の英語の教科書は、6社18点の中から選ばれている

結論から書くと、中学校の英語の教科書は6社・18点です。

目録のはしがきの6番に、種目ごとの「種類数」と「点数」の表があり、英語の行は種類数が6種、点数が18点でした。

1社が1年・2年・3年の3冊を出していて、6社×3冊でちょうど18点になります。

発行者の番号と略称は、2（東書）・9（開隆堂）・15（三省堂）・17（教出）・38（光村）・61（啓林館）の6つです。

目録の巻末の発行者一覧で、略称を正式な社名に戻しました。

番号	略称	発行者の正式名
2	東書	東京書籍株式会社
9	開隆堂	開隆堂出版株式会社
15	三省堂	株式会社三省堂
17	教出	教育出版株式会社
38	光村	光村図書出版株式会社
61	啓林館	株式会社新興出版社啓林館

6社とも、発行者一覧の「発行教科書の種別」の欄は「小中高」か「小中」でした。

目録全体では71種・142点、発行者は22者で、英語の18点はその一部です。

ほかの教科と並べると、数学が7種21点、道徳が7種24点、国語が4種12点でした。

目録の対象は中学校だけではありません。

はしがきの6番で、義務教育学校の後期課程と中等教育学校の前期課程もこの目録の中学校に含まれます。

中学校の英語の教科書の書名と、1年・2年・3年のページ数

次に、6社の書名と学年ごとのページ数を目録から書き写しました。

発行者	書名	1年	2年	3年	3年分の合計
東書	NEW HORIZON English Course	170	158	158	486
開隆堂	Sunshine English Course	182	166	166	514
三省堂	NEW CROWN English Series	188	172	172	532
教出	ONE WORLD English Course	182	182	182	546
光村	Here We Go! ENGLISH COURSE	194	194	194	582
啓林館	BLUE SKY English Course	166	170	154	490

書名の後ろには、学年を表す「1」「2」「3」の数字が付いています。

1年生用のページ数は、啓林館の166から光村の194まででした。

3年分を足すと、いちばん少ないのは東書の486ページで、いちばん多い光村の582ページとは96ページの開きがあります。

同じ英語の教科書でも、3年間で手にするページ数は社によって約2割違います。

学年ごとの増え方にも、社の色が出ていました。

教出と光村は1年から3年まで同じページ数で、東書・開隆堂・三省堂は2年と3年が1年より少なくなっています。

啓林館だけは2年が170ページでいちばん多く、3年が154ページでした。

教科書の記号・番号は、東書なら1年が「002-72」、2年が「002-82」、3年が「002-92」です。

この番号は、市区町村の教育委員会が出している採択の一覧にもそのまま出てくる形でした。

中学校の英語の教科書は、予定定価も検定済年も6社で同じ

ページ数は社ごとに違いましたが、値段の欄はそろっていました。

18点すべての予定定価が365円で、検定済年はどれも「令6」です。

発行者	判型	予定定価（1冊）	検定済年	著作者の欄
東書	A4	365円	令6	阿野 幸一、アレン玉井 光江 ほか120名
開隆堂	A4	365円	令6	卯城 祐司 ほか79名
三省堂	A4	365円	令6	工藤 洋路 ほか37名
教出	AB	365円	令6	本多 敏幸、金森 強 ほか42名
光村	AB	365円	令6	太田 洋 ほか40名
啓林館	A4	365円	令6	馬場 哲生 ほか116名

判型はA4が4社、ABが2社でした。

1冊365円なので、3年分を1社でそろえると1,095円になる計算です。

ただし、この金額をそのまま確定した値段と読むのは早すぎます。

目録のはしがきの3番で、2つの値段は次のように分けられています。

同じはしがきの中で、予定定価と実際の定価が「異なることがあります」と断りが入っています。

この記事の金額は、税込・税抜の区別を付けずに、目録の「予定定価（円）」の欄の数字をそのまま写したものです。

著作者の人数も、ほかの欄より社の差が大きいところです。

いちばん多い東書は2名＋ほか120名、いちばん少ない三省堂は1名＋ほか37名で、作り手の規模はここまで違います。

中学校の英語の教科書は、小学校の英語と同じ6社が出している

中学校の6社を見て、小学校の目録と見比べました。

文部科学省の小学校用教科書目録（令和８年度使用）の外国語のページに並ぶ発行者番号も、2・9・15・17・38・61の6つです。

書名を並べると、シリーズの名前が小学校から中学校へつながっていました。

発行者	小学校（5年の書名）	中学校（1年の書名）
東書	NEW HORIZON Elementary English Course 5	NEW HORIZON English Course 1
開隆堂	Junior Sunshine 5	Sunshine English Course 1
三省堂	CROWN Jr. 5	NEW CROWN English Series 1
教出	ONE WORLD Smiles 5	ONE WORLD English Course 1
光村	Here We Go! 5	Here We Go! ENGLISH COURSE 1
啓林館	Blue Sky elementary 5	BLUE SKY English Course 1

小学校の5年生用は予定定価が292円から374円まで社ごとに違い、検定済年は「令5」でした。

中学校は6社とも365円・令6なので、値段のそろい方は小学校と中学校で違います。

ここで気をつけたいのは、小学校と中学校で同じシリーズになるとは限らない点です。

令和8年度に新宿区立小・中学校で使用する教科書を採択のページでは、区立小学校の英語の発行者は教育出版、区立中学校の英語の発行者は東京書籍でした。

採択の一覧は小学校と中学校で別々の表になっていて、英語の社が変わる地域があります。

小学校の英語の教科書を6社ぶん数えた結果は、小学校の英語の教科書を令和8年度使用の目録で数えた記事にまとめています。↓

中学校の英語の教科書を決めるのは教育委員会で、原則4年間同じ

6社のうちどれを使うかは、学校や家庭が選ぶものではありませんでした。

文部科学省の「教科書採択の方法」のページでは、公立学校の採択の権限は「その学校を設置する市町村や都道府県の教育委員会」にあり、国立・私立の学校は「校長」にあります。

採択は「使用年度の前年度の8月31日までに」終えることになっていて、義務教育諸学校は「原則として、4年間同一の教科書を採択」します。

実際に、中央区・新宿区・仙台市の公式ページで中学校の英語の行を見ました。

自治体	中学校の英語の教科書	ページに書かれた期間
東京都中央区	NEW CROWN English Series 1,2,3（三省堂）	令和7年度から10年度
東京都新宿区	東京書籍	令和8年度（令和7年度と同じ）
宮城県仙台市	NEW HORIZON English Course 1・2・3（東京書籍）	令和8年度

中央区の表の見出しは「令和7年度から10年度」で、4年間という原則がそのまま見出しになっていました。

その一つ前の「令和3年度から6年度」の表でも、中央区の英語は三省堂のNEW CROWNです。

同じ東京23区の中でも、中央区は三省堂、新宿区は東京書籍で、区によって教科書は変わります。

採択地区は、文部科学省のページで令和6年6月の数字として全国581地区、1地区は平均して約3市町村です。

引っ越しで地区が変わると、教科書が変わることがあります。

学年の途中で転学して、転学後に使う教科書が転学前と違う場合は、新たに教科書が給与されます。

この取り扱いは、文部科学省の無償給与制度のページの「無償給与の対象」の項にある決まりです。

中央区では、審議の対象となった教科書の見本を、区立教育センター内の教科書センターと区立図書館で閲覧できます。

教科書センターは、文部科学省のページで令和7年5月の数字として全国962か所です。

中学校の英語の教科書は、目録に載っている本から選ぶ決まり

教育委員会は、6社以外の本を教科書にするわけにはいきません。

目録のはしがきの1番と2番は、次の2つです。

2番があるので、教育委員会が選ぶ範囲は目録の6社18点に限られます。

例外として、「学校教育法附則第９条の規定による教科用図書を除く」という但し書きが付いていました。

教科書そのものの定義は、文部科学省の「教科書とは」のページにあります。

発行法第2条の定義では、教科書は「教育課程の構成に応じて組織排列された教科の主たる教材」で、「文部科学大臣の検定を経たもの又は文部科学省が著作の名義を有するもの」です。

使う義務も、法律で決まっていました。

学校教育法第34条は小学校で検定済教科書か文部科学省著作教科書の使用を義務づけていて、この規定は中学校にも準用されます。

決まり	書いてある場所	中身
目録をつくる	発行法 第6条第1項	発行者の届出に基づいて文部科学省が作成
目録から選ぶ	無償措置法 第13条第6項等	目録に登載された教科書のうちから採択
教科書の定義	発行法 第2条	検定を経たもの又は文部科学省著作
使う義務	学校教育法 第34条（中学校に準用）	検定済教科書等を使用

この4つがそろって、6社18点の中から1社を選ぶという形になっています。

中学校の英語の教科書に入る語数と、授業の時間数

6社の教科書はページ数が違っても、中身を決める枠は同じです。

文部科学省の中学校学習指導要領（平成29年告示）解説 外国語編によれば、3学年で指導する語は「小学校で学習した語に1600～1800語程度の新語を加えた語」です。

改訂前の語数は「1200語程度」で、今回の改訂で大きく増えています。

解説によれば、平成28年度版の検定教科書は「３年間で扱われている語数の合計が６社とも1200語程度をかなり上回っている」状態でした。

さらに「1800語程度を上限とするという趣旨ではない」ともあり、1800語は目安の語数という位置づけでした。

小学校の600～700語の上に、この1600～1800語が積まれる流れは、中学生の英語の単語数を告示で確かめた記事で数えています。↓

授業の時間は、学校教育法施行規則の別表第二で決まっていました。

学年	外国語の授業時数	総授業時数
第1学年	140	1015
第2学年	140	1015
第3学年	140	1015

備考には「この表の授業時数の一単位時間は、五十分とする」とあります。

1年あたり140単位時間を、その学年の教科書1冊で進めていく計算になります。

教材の題材についても、学習指導要領に留意事項がありました。

6社の教科書は、この留意事項を土台に作られて検定を受けています。

中学校の英語の教科書は無償で、拡大版とデジタル版の予定も付いている

費用のことは、文部科学省の「教科書無償給与制度」のページで確かめました。

この制度は「憲法第26条に掲げる義務教育無償の精神をより広く実現するもの」です。

対象は「国・公・私立の義務教育諸学校の全児童生徒」で、範囲は「その使用する全教科の教科書」でした。

私立の中学校に通う場合も、教科書は無償で給与されます。

昭和38年度に小学校第1学年から始まり、学年進行で広がって、昭和44年度に小・中学校の全学年で無償給与が完成しています。

令和8年度政府予算には、義務教育教科書購入費として約470億円が計上されていました。

目録の365円は、家庭が払う額ではなく、国が発行者から買う教科書の予定額です。

給与のときは、校長が無償給与制度の趣旨を生徒に十分説明してから渡す決まりです。

もう1つ、目録の記号・番号欄には「※」と「◆」が付いていました。

英語の18点は、すべてに「※／◆」の両方が付いています。

拡大教科書のサイズや文字の大きさなどの詳細は、はしがきの4番のとおり文部科学省のホームページに掲載される予定です。

学習者用デジタル教科書の位置づけは、デジタル教科書と英語の授業を学校教育法で確かめた記事に書いています。↓

中学校の英語の教科書について親が確かめること

ここまでの数字を、入学前に親が確かめる順番に並べ直しました。

入学前に親が確かめる4つ

6社の書名とページ数は目録で一覧になっているので、採択された社が分かれば、3年間で何ページの本を使うのかまで先に分かります。

この記事で使った中学校の目録は、令和8年4月に作成された令和9年度使用の版です。

最新の内容は文部科学省の教科書のページと、お住まいの教育委員会の公式ページでご確認ください。

あわせて読みたい

中学校の英語が各学年140単位時間で全教科の中でどの位置にあるかは、中学校の英語の授業時数を別表第二で書き写した記事にあります。↓

教科書で習う文法が学年でどう割り振られるのかは、中学の英語の文法を告示で全部書き出した記事で整理しました。↓

参考文献