September 2026– date –

学校のタブレットに入っている英語のデジタル教科書が何なのかを、文部科学省「学習者用デジタル教科書について」と学校教育法第三十四条の本文だけで確かめました。制度化は平成31年4月、2024年度から全国の小中学校へ段階的に導入。ページを機械で数えると「英語」「外国語」など教科名は0件でした。

英検S-CBTとは何かを、日本英語検定協会の公式ページの本文だけで確かめました。実施級は準1級・2級・準2級プラス・準2級・3級の5つで、1級・4級・5級は従来型での受験になります。検定料は3級7,700円（2026年度・税込）、試験時間は3級で合計105分。11歳未満の受験は保護者が判断すると明記されています。

幼児教育・保育の無償化で英語教室の月謝が無料になるのかを、こども家庭庁のページの本文だけで確かめました。ページを機械で数えると「英語教室」「習い事」「英会話」はいずれも0件。対象として並んでいたのは幼稚園・保育所・認定こども園等、企業主導型保育事業、幼稚園の預かり保育、認可外保育施設等、就学前の障害児の発達支援の区分でした。預かり保育と認可外保育施設等は「保育の必要性の認定」が前提で、上限額も区分ごとに違います。

インターナショナルスクールは日本の法律でどう扱われているのかを、e-Govの学校教育法の条文だけで確かめました。「インターナショナル」という語は学校教育法に0件。第1条が定める学校は幼稚園から高等専門学校までの9種類で、そこに入らず学校教育に類する教育を行うものは第134条で各種学校とされます。保護者の就学義務は第16条と第17条に、猶予や免除は第18条に書かれていました。小学校の代わりになるかを判断する前に、親が読んでおける条文を並べています。

ALTとは何かを、学習指導要領の告示本文と文部科学省の英語教育実施状況調査で確かめました。小学校・中学校の告示本文に「ALT」も「外国語指導助手」も0件。一方で調査のほうには、小学校のALT等の活用人数13,903人という数字と、JETプログラム・直接任用・労働者派遣契約・請負契約という4つの契約形態が並んでいます。授業時数の40%より多くALTを活用する小学校は7割以上でした。学校に聞くときの材料を、資料の言葉のまま整理しました。

英検の面接は何級から始まるのかを、公益財団法人 日本英語検定協会の試験内容ページだけで確かめました。面接形式のスピーキングテストが二次試験として加わるのは3級からで、試験時間は英語での面接約5分。4級と5級は一次試験のみで、スピーキングテストは任意受験、級の認定には影響しません。入室から退出までの流れは協会のバーチャル二次試験で音声付きアニメーションとして公開されています。小学生の親が当日までに確かめられることを、公式の表記のまま並べました。

英検Jr.とは何かを、公益財団法人 日本英語検定協会の受験案内だけで確かめました。1994年に開発された児童向けのリスニングテストで、グレードはBRONZE・SILVER・GOLDの3つ。試験時間は約30分から約45分、ペーパー版の受験料は税込2,500円から2,900円です。公開会場は2011年度から設置されておらず、個人で受けるならオンライン版になります。合否ではなく正答率で結果が返ってくる仕組みまで、公式の表記のまま整理しました。

フォニックスという言葉が国の資料にあるのかを確かめました。小学校・中学校の学習指導要領（平成29年告示）の告示本文を全文テキスト化して数えると、フォニックスは0件、アルファベットも0件でした。代わりに書かれていたのは「音声」と「文字及び符号」で、活字体の大文字・小文字を書く活動は第5学年から始まります。家でフォニックスを足すかどうかを決める材料を、条文の言葉だけで並べました。